ウェディング会場のキャンセル料

［目次］

トラブルの基になりやすいキャンセル料。
契約の際にしっかり確認すべき「規約」に必ず記載されている事項です。

結婚式のキャンセル料とは

キャンセル料とは、いわば「保障料」で、ホテルや旅行と同様の考え方。
同日同時刻には１組しか使用できない場所を予約で押さえると、他のお客様にはご紹介できなくなります。
一般的に、ウェディングの予約は半年前くらいが最も多く、早い人で１年前くらいです。
３か月前から打合せが始まる会場がほとんどなので、お客様のほうもほぼ予約を終えていることになり、新たな予約を取ることは非常に難しくなるのです。
日程が迫るにつれて、同日で検討しているお客様はどんどん少なくなるため、キャンセル料は上がるわけです。

最近は消費者センターに訴える！というケースも増えているようですが、キャンセル料自体は違法なものでもありませんし、業務的に必要なものだと考えます。
また、法律等で定められたものではないので、キャンセル料の金額や料率は会場によって異なってもおかしくありません。
ただ、法外な値段であれば話は別、それを契約前にしっかり確認するべきなのです。

契約時の説明で会場の質がわかる

もし会場の契約前に、規約、特に料金や支払いに関する説明がなされない場合は、質のよくない会場だと思って注意してください。
しっかりと規約の内容を読んで、疑問があれば説明をしてもらうこと。
万が一キャンセルになった場合に、納得して支払える内容かどうかを考えてください。

実はこの説明は、会場側にとってはリスク回避という面もあるのです。
中には自己都合でキャンセルを申し出ているにも関わらず、キャンセル料は払いたくないという方もいるのです……会場側に非がなく、説明を受けた上で契約をしているのであれば、キャンセル料をいただくのは正当な行為ですから。

問題なのは、会場がきちんと説明しないこと、そして、お客様が確認や理解をしないこと。
お互いにいい形で当日までの準備を進めるためにも、規約の確認をしっかり行ってから契約するようにしてください。

【参考】プリーマウェディングのキャンセル規定（トータルプロデュースの場合）

契約～挙式・披露宴の91日前　：　サポート料金の20％　＋　実費諸費用
挙式・披露宴の90～61日前　　：　サポート料金の50％　＋　実費諸費用
挙式・披露宴の60～31日前　　：　サポート料金の80％　＋　実費諸費用
挙式・披露宴の30～11日前　　：　サポート料金全額　＋　実費諸費用
挙式・披露宴の10日前～当日　：　ご請求費用全額